平成25年度　第1期発表支援事業（共催事業）募集
京都芸術センターは、芸術文化に関する制作の現場であると同時に、広くその成果を発表する場を提供しています。
公演、展覧会、講演、ワークショップなど芸術文化に関係するもので、広く一般に公開され、芸術家と市民の交流に関係する事業や、京都芸術センターで実施する必要性が高いと判断される事業を募集します。
募集要項と応募用紙を下記よりダウンロードし、京都芸術センター「発表支援事業」係まで郵送または持参してください。

京都芸術センターの発表支援事業は、意欲的で新しい芸術表現を発信することを目指す方と共に、その作品の上演、公開、展示等の発表を支え、そこに至るまでの積み重ねや苦労を分かち合う場所でありたいと考えています。
ただ、京都芸術センターは劇場でも美術館でもありません。施設や設備としては不十分な部分が多々あります。その不十分さを踏まえながらも、逆転の発想で京都芸術センターだからこそ実現できることに共にチャレンジしていきたいと考えます。
みんなで一緒に良いものを創りたい。意欲的でアイデアにあふれた企画のご応募をお待ちしています。

募集内容

使用期間 ： 平成26年4月1日─平成27年3月31日
使用時間 ： 10:00─22:00　
使用会場 ： 講堂、大広間、フリースペース、ミーティングルーム2、和
室「明倫」、ギャラリー北・南
※ギャラリーは、使用期間を平成26年12月頃に限定します。また応募は第1期のみ受け付けます。
※最終的な使用日時・会場は、審査後、調整の上決定します。
使用料 ： 無料
※機材使用料含む。ただし専門スタッフ等を外注した場合の費用は主催者
でご負担ください。

使用資格

（1） 意欲的な芸術表現を試み、活動を継続的に展開している芸術家（団体）やそれらを支援する個人（団体）。
（2） 市民との交流に対する意欲を持った芸術家（団体）やそれらを支援する個人（団体）。
（3） 京都芸術センターの制作室使用申請との重複申請は、原則としてできません。

使用条件

（1） 事業実施決定後、誓約書を提出し、開催の1ヶ月前までに事業の
詳細を提出してください。
（2） 広報物へ「共催：京都芸術センター」を表記してください。
（3） 事業終了後1ヶ月以内に収支決算を含む報告書を提出してください。

提出締切

2013年7月31日（水）【消印有効、持参の場合は20時まで】
※郵送又は持参。E-mail、FAXによる応募は受け付けません。

使用にあたっての留意事項

（1） 京都芸術センターには稽古場やアトリエとして「制作室」を使用するアーティストが常に出入りし、加えて多様なジャンルの催物を同時並行で行う場合があります。施設や機材は、共用になることもありますので、予めご了承ください。
（2） 京都芸術センターでは常に「明倫小学校として長年親しまれてきた建物を大切にする」ことと「先駆的で実験的な芸術表現を広く受け入れる」ことの両立を模索しています。1931年にできた建物を今後も長く活力のある状態で使用するために、ご理解・ご協力お願いします。
（3） 事業を実施する際には、アート・コーディネーターおよび技術スタッフがお手伝いします。ただし、事業を主体的に運営・実施するのはご応募いただいたみなさんです。準備、設営、撤去、清掃等も責任を持って行うようにしてください。

応募方法

本ウェブサイト記載の募集要項をよく読み、下記の書類を提出してください。
（1） 京都芸術センター 発表支援事業申請書（所定用紙）
（2） 事業に関する企画書
企画書・タイムスケジュール・図面などの資料がある場合は、別途添付してください。
※ギャラリーに応募する場合は、必ず展示プラン図を提出してください。
※紙資料はA４サイズに統一してください。（4枚まで）
（3） これまでの活動資料
これまでの活動の内容のわかる資料や新聞記事等がある場合は、別途添付してください。
※紙資料はA4サイズに統一してください。（4枚まで。ただしギャラリーの場合はポートフォリオ可【A4ファイル1冊まで】。）
※映像資料は、VHS/DVDで、音源はCDで提出してください。
※添付資料の返却は行いません。

応募期間

第1期　平成25年7月1日―31日
※消印有効（持参の場合は20：00まで）
※「共催事業申請書在中」と朱書きのうえ、郵送もしくは直接持参してください。

使用者の決定

・ 専門家等で構成する京都芸術センター運営委員会で使用の可否について選考します。
・ すべての申請者に対して、選考結果を文書で通知します。（第1期：10月上旬予定）
※必要に応じて芸術活動の詳細について説明を求める場合があります。
※次年度以降の使用希望申請については、再応募をお願いすることがあります。また、
京都芸術センター主催事業との調整により、第1期にご応募いただいた事業を第2
期に再応募のお願いをすることがあります。